| 猫の目のように変わる文部科学省の教育政策。 お子様たちは、そんな混乱した現場の只中にあります。教科書の内容を3割削減させたことで有名な前回の学習指導要領。「生きる力」を持った子どもの育成に主眼が置かれていましたが、学力低下への懸念が各方面から起こったのは、記憶に新しいところです。 学力低下に危機感を高めた文科省は、2002年、全国から抽出した小中学生を対象に、全国学力調査に踏み切りました。結果は、小5算数、三角形・円の面積を求める問題・百分率を使った問題の正解者が半数以下など、学力低下論をはっきりと裏付けるものとなりました。 また、さらにわたしたちを不安にさせる材料として、家庭学習の明らかな不足があげられます。先の文科省の全国学力調査の際、同時に様々なアンケートが実施されましたが、小学5年生の60%が平日の勉強時間が1時間未満、学校以外で全く勉強しない児童は11%など、驚くべき結果が出ています。また、経済協力開発機構(OECD)が2002年12月公表した「生徒の学習到達度調査」では、日本の子どもが「宿題や自分の勉強をする時間」は、27ヵ国中、27番目でした。 ただし、文部科学省のアンケートでは、明るい材料も同時にあります。授業で多くの宿題を出し、理解が不十分な生徒に補習をしている教師の担当生徒ほど、今回のテストでは好成績を修めています。これにより、生徒の習熟度、学習目標達成度は、担任の先生の力量と多大な労力に大きく依存する状態であることがわかります。
私たちは、現在の小中学生の学力低下に多大なる懸念を持っています。まさに今，新学習指導要領の実施 =「ゆとり」からの転換点にあって、私たちができることを，私たちは考えました。その結果が，現在の小学生コースの拡充です。担任の質に左右されることのない安定した質の高い学習を，膨れ上がってゆく教育コストを考えてできるだけ低い価格で提供すること。それが私たちの結論です。担当するのは，中学指導部に在籍するプロ講師陣。アルバイトを使ったごまかしの指導は一切いたしません。教科書にあわせ、じっくりしっかり指導いたします。
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